建物の構造

木造の柱は、最下階では土台の上に立ちます。土台は、柱の下で荷重を受けて基礎につなぐ横材です。

根拠: 建築基準法施行令 42条1項

木材は、含水率が約30パーセント（繊維飽和点）より下がると、低いほど強度が増します。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 林野庁 木材の含水率と強度

最下階の柱の下部には、土台を設けなければなりません。

根拠: 建築基準法施行令 42条1項

柱を基礎に緊結したときは、土台を省けます。土台は基礎に緊結しますが、平家建てで延べ面積50平方メートル以内なら、この緊結を省けます。

根拠: 建築基準法施行令 42条1項1号、建築基準法施行令 42条2項

2階を超える木造では、1階の柱の小径は13.5センチメートル以上、柱の有効細長比は150以下です。有効細長比は、座屈長さと断面の細さの比で、柱の細長さを表します。座屈とは、押されて横にたわむことです。

根拠: 建築基準法施行令 43条2項、建築基準法施行令 43条6項

筋かいは、柱と横架材の間に入れて、水平力に抵抗する斜めの部材です。

根拠: 建築基準法施行令 45条1項

引張力を負担する筋かいは、木材なら厚さ1.5センチ・幅9センチ以上、鉄筋なら径9ミリ以上です。

根拠: 建築基準法施行令 45条1項

圧縮力を負担する筋かいは、木材で厚さ3センチ・幅9センチ以上です。引張りのときより厚くします。

根拠: 建築基準法施行令 45条2項

筋かいは、両端を金物で緊結し、一方の端は仕口の部分にします。筋かいに欠込みはできませんが、たすき掛けで補強したときだけ例外です。

根拠: 建築基準法施行令 45条3項、建築基準法施行令 45条4項

継手や仕口は、ボルト締やかすがい打で緊結します。ボルト締には、ボルトの径に応じた座金を使います。

根拠: 建築基準法施行令 47条1項、建築基準法施行令 47条2項

地面から1メートル以内の柱・筋かい・土台には、有効な防腐措置をします。湿気で腐りやすいからです。

根拠: 建築基準法施行令 49条2項

腐食や腐朽のおそれがある部分には、腐りにくい材料か、さび止め・防腐の措置をした材料を使います。

根拠: 建築基準法施行令 37条

木造を長持ちさせるには、雨水の浸入を防いで速やかに排出し、浸入した後は防腐・防蟻の処理をしておきます。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 林野庁 木造建築物の耐久性

基礎は、荷重と外力を安全に地盤に伝え、地盤の沈下や変形に耐えるものにします。

根拠: 建築基準法施行令 38条1項

基礎は、建物の重さを支え、地面に安定して立つための下部構造です。独立基礎、布基礎、べた基礎などがあります。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 基礎

一つの建築物に、異なる構造方法による基礎を併用してはいけません。

根拠: 建築基準法施行令 38条2項

木ぐいは、常に水面下になるようにします。平家建ての木造だけが例外です。

根拠: 建築基準法施行令 38条6項

構造設計では、柱・はり・床・壁を有効に配置し、全体が一様に安全になるようにします。

根拠: 建築基準法施行令 36条の3第1項

主要な部分は、水平力に耐えるよう釣合い良く配置します。変形しない剛性と、瞬間的に壊れない靱性も持たせます。

根拠: 建築基準法施行令 36条の3第2項、建築基準法施行令 36条の3第3項

鉄骨造の主要な部分の材料は、鋼材または鋳鉄です。

根拠: 建築基準法施行令 64条1項

鉄骨造は、鉄筋コンクリート造に比べて建物自体が軽く、揺れに対しても粘り強い構造です。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 言葉の意味

アーチ構造は、圧縮を受ける部材から構成される構造です。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 京都大学 構造の考え方

トラスは、三角形の組み合わせを基本とした骨組み構造です。木造や鉄骨造の屋根などで、効率的な構造として多く採用されています。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 トラス

鋼は、炭素量が多いほど、降伏強さと引張強さが高くなる傾向があります。反対に、伸びは小さくなります。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 日本鉄鋼協会誌 炭素量と引張強さ・延性

そのため、高層建築などに多く採用されます。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 言葉の意味

鋼の柱や梁は、燃えなくても高温になると強さを失います。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 建築研究所 耐火被覆

そのため耐火被覆で包んで熱を遮り、鋼の温度を低く保ちます。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 建築研究所 耐火被覆

ラーメン構造は、柱と梁を剛結し、接合部で曲げモーメントを伝える構造です。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 ラーメン構造

鋳鉄は、圧縮応力と接触応力以外の応力がかかる部分には使えません。

根拠: 建築基準法施行令 64条2項

圧縮材の有効細長比（部材の細長さを表す数）は、柱で200以下、柱以外で250以下です。

根拠: 建築基準法施行令 65条

柱の脚部は、アンカーボルトなどで基礎に緊結します。滑節構造のときは省けます。

根拠: 建築基準法施行令 66条

炭素鋼の接合は、高力ボルト接合、溶接接合、リベット接合などです。小さな建物では、緩み止めをしたボルト接合も認められます。

根拠: 建築基準法施行令 67条1項

階数が3以上の建築物で、倒壊のおそれがある柱として大臣が定める場合は、その柱を30分間の火熱に耐える構造にします。

根拠: 建築基準法施行令 70条

鉄筋とコンクリートは、熱膨張係数がほぼ等しいので、鉄筋コンクリートという複合材料が成立しています。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 三重大学 熱膨張係数

コンクリートは圧縮に強い反面、引張には大変弱い材料です。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 建築研究所 コンクリートの性質

そこで引張は鉄筋が、圧縮はコンクリートが負担して、両方に強い構造にします。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 建築研究所 コンクリートの性質

コンクリートの中の鉄筋は、さびや火災などの熱からも守られます。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 建築研究所 コンクリートの性質

本来アルカリ性のコンクリートが、空気中の炭酸ガス等で中性になることを、中性化といいます。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 建物用語集 中性化

中性化すると、鉄筋の錆を防ぐ機能を失います。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 建物用語集 中性化

コンクリートの骨材・水・混和材料は、鉄筋をさびさせず、凝結や硬化を妨げないものを使います。

根拠: 建築基準法施行令 72条1号

コンクリートの四週圧縮強度（打ち込んでから4週間たった時点の圧縮強度）は、12ニュートン以上です。軽量骨材を使うときは9ニュートン以上です。

根拠: 建築基準法施行令 74条1項1号

打込み中と打込み後5日間は、温度が2度を下らないように養生します。寒さで固まらなくなるからです。

根拠: 建築基準法施行令 75条

鉄筋を覆うコンクリートの厚さを、かぶり厚さといいます。鉄筋をさびから守り、付着を保つためです。

根拠: 建築基準法施行令 79条1項

かぶり厚さは、耐力壁（建物にかかる力を支える壁）以外の壁や床で2センチ、耐力壁・柱・はりで3センチ以上です。直接土に接する部分は4センチ、基礎は6センチ以上です。

根拠: 建築基準法施行令 79条1項、建築基準法施行令 1条3号

鉄筋の末端は、かぎ状に折り曲げて、コンクリートから抜け出ないように定着します。

根拠: 建築基準法施行令 73条1項

柱・はりの出すみ部分と煙突以外に使う異形鉄筋は、末端を折り曲げなくてもかまいません。

根拠: 建築基準法施行令 73条1項

補強コンクリートブロック造の耐力壁は、端部と隅角部に径12ミリ以上の鉄筋を縦に入れます。さらに径9ミリ以上の鉄筋を縦横80センチ以内で配置します。

根拠: 建築基準法施行令 62条の4第4項

帯筋は、主筋を囲んで横に巻く鉄筋で、柱が横に崩れるのを防ぎます。帯筋比は、柱の軸を含むコンクリートの断面積に対する、帯筋の断面積の和の割合です。

根拠: 建築基準法施行令 77条3号、建築基準法施行令 77条4号

鉄骨鉄筋コンクリート造は、鉄骨と鉄筋の両方をコンクリートで包んだ構造です。

根拠: 建築基準法施行令 79条の4

鉄骨鉄筋コンクリート（SRC）造は、鉄骨の骨組のまわりに鉄筋を配置し、コンクリートで一体化した構造です。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 環境省 建て替えか修繕かマニュアル

比較的小さい断面で丈夫な骨組を作れ、粘り強さがあるため、高層建築に多く利用されています。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 環境省 建て替えか修繕かマニュアル

この構造には、鉄骨造と鉄筋コンクリート造の規定が準用されます。準用とは、別の場面にその規定を当てはめることです。ただし、一部は除かれます。

根拠: 建築基準法施行令 79条の4

除かれるのは、圧縮材の細長比の規定、柱の防火被覆の規定、帯筋比の規定です。

根拠: 建築基準法施行令 79条の4

鉄骨に対するコンクリートのかぶり厚さは、5センチメートル以上です。

根拠: 建築基準法施行令 79条の3第1項

許容応力度とは、安全上許される応力の上限です。鋼材の短期の許容応力度は、長期の1.5倍です。

根拠: 建築基準法施行令 90条

コンクリートの長期の許容応力度は、圧縮がF/3、引張りがF/30です。Fは設計基準強度です。

根拠: 建築基準法施行令 91条1項

免震材料は、地震力を低減する材料で、支承材・減衰材・復元材に分かれます。

根拠: 免震建築物の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件（平成12年建設省告示第2009号） 第一1号

建物の耐震性能を向上させることを、耐震補強といいます。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 耐震改修（補強）

耐震補強の手段には、ダンパ（エネルギー吸収装置）や免震装置の配置もあります。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 耐震改修（補強）

支承材は、鉛直荷重を支え、水平の変形性能を確保するものです。減衰材は、振動のエネルギーを吸収するものです。

根拠: 免震建築物の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件（平成12年建設省告示第2009号） 第一1号イ、免震建築物の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件（平成12年建設省告示第2009号） 第一1号ロ

免震層は、免震材料を緊結した床版などに挟まれた、建物の部分です。

根拠: 免震建築物の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件（平成12年建設省告示第2009号） 第一2号

枠組壁工法は、木材の枠組に構造用合板などを打ち付けて、壁と床版を作る工法です。工場で接着するものは、木質プレハブ工法です。

根拠: 枠組壁工法又は木質プレハブ工法を用いた建築物又は建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める件（平成13年国土交通省告示第1540号） 第1

集成材は、ひき板などを繊維方向をほぼ平行にして、集成接着した一般材です。

根拠: 集成材の日本農林規格（平成19年農林水産省告示第1152号・平成24年改正版） 第1条

大規模な建築物では、大断面集成材などの高耐力な木材製品が使われる場合が多いです。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 林野庁 集成材と大規模建築物

壁式の構成要素は、床、耐力壁、床と壁の接合部です。

根拠: 土地・建物の構造の公的資料（抜粋） 国土交通省 壁式

新耐震は、旧耐震の約1.4倍の壁量があります。耐震等級3は、新耐震の約1.5倍の壁量です。

根拠: 熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書のポイント（国土交通省住宅局） 4

接合部の仕様が不十分な新耐震の木造に、倒壊が多く見られました。鉄筋コンクリート造では、新耐震以降の倒壊は確認されていません。

根拠: 熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書のポイント（国土交通省住宅局） 5、熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書のポイント（国土交通省住宅局） 6

建築基準法は、中規模地震で損傷しないこと、大規模地震で倒壊しないことを求めます。大規模地震で損傷しないことまでは求めません。

根拠: 熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書のポイント（国土交通省住宅局） 8